ドコモのサステナビリティの取組み

■会場受講　■ライブ配信　■アーカイブ配信(２週間、何度でもご視聴可)
ドコモのサステナビリティの取組み
〜脱炭素・カーボンニュートラルな社会の実現に向けて〜

No.: S22554
会場: 紀尾井フォーラム
東京都千代田区紀尾井町４-１
ニューオータニガーデンコート１Ｆ
開催日: 2022年10月13日(木)　13:00～15:00　終了済; 詳しく見る

受講料: １名につき　33,400円（税込）
同一のお申込フォームよりお申込の場合、２人目以降　27,500円（税込）

備考: 事前に、セミナー講師へのご期待、ご要望、ご質問をお受けしております。
可能な限り講義に盛り込んでいただきますので
お申込フォームの質問欄を是非ご活用ください。

■ライブ配信について
＜１＞Zoomにてライブ配信致します。
＜２＞お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用URLとID・PASSを開催前日までに
　　　お送り致しますので、開催日時にZoomへご参加ください。

■アーカイブ配信について
＜１＞開催日より３〜５営業日後を目安にVimeoにて配信致します。
＜２＞お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ収録動画配信のご用意ができ次第、
　　　視聴用ＵＲＬをお送り致します。
＜３＞動画は公開日より２週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴頂けます。

※会場又はライブ配信受講者様で、アーカイブ配信もご希望の場合は
　追加料金１１，０００円（税込）で承ります。
　ご希望の場合は備考欄に「アーカイブ配信追加受講希望」と記入ください。

会場受講以外の受講方法について詳しくはこちらをご確認下さい。

10月13日(木)　終了済

ドコモのサステナビリティの取組み

株式会社ＮＴＴドコモ　副社長執行役員
南　俊行（みなみ　としゆき）　氏

13:00～15:00

新生ドコモは新しいブランドスローガン「あなたとともに世界を変える。」を掲げ、地球環境問題の深刻化や国内外からの社会的要請の変化を踏まえ、ＥＳＧ経営や脱炭素をはじめとする各種サステナビリティへの取組みを強化しています。
２０１５年のパリ協定にはじまり、直近のＣＯＰ２７では１．５℃目標をベースに各国が排出削減目標の厳しい見直しを求められる中、わが国も２０５０年までのカーボンニュートラルを宣言するなど、世界の脱炭素に向けた取組みが加速しています。
これを受け昨秋、ＮＴＴグループ全体として新たな環境エネルギービジョンを公表、この中でＮＴＴドコモは「２０３０カーボンニュートラル宣言」を表明し、「グリーン５Ｇ」や実質再生可能エネルギーを活用した「ドコモでんきＧｒｅｅｎ」といった新たなサービスを開始するとともに、バリューチェーンにおけるＣＯ２排出量削減の改善、お客さま、パートナーの皆さまとともに社会全体で脱炭素を推進していくこと、新しい取組み（カボニュー）についても提案しています。
今回は、こうしたドコモのサステナビリティ推進に向けた取組みの全体像について、それを始めた背景や今後の決意を含め、詳しくご紹介させていただきます。

１．ＮＴＴドコモのサステナビリティへの取組みの全体像について

２．ＮＴＴドコモグループの脱炭素に向けた取組みについて
　・２０３０カーボンニュートラル宣言の背景と内容
　・グリーン５Ｇ、ドコモでんきグリーンに込めたドコモの思い
　・お客さま・パートナーの皆さまとともに社会全体の脱炭素に向けた取組み
　・ワクワクしながら社会全体で脱炭素を進める「カボニュー」とは

３．質疑応答／名刺交換

南　俊行（みなみ　としゆき）　氏

１９８２年　東京大学法学部卒、旧郵政省入省
１９８７年　岩内郵便局長（北海道）
１９９１年　（財）郵政国際協会ロンドン事務所長
１９９７年　自見庄三郎郵政大臣　秘書官
２００１年　郵政省　電気通信局電気通信事業部事業政策課調査官
２００３年　日本郵政公社郵便事業本部　営業部長
２００４年　総務省　情報通信政策局 地上放送課長
２００５年　同　放送政策課長
２００７年　内閣官房　内閣参事官（内閣官房副長官補付）
２０１０年　総務省　大臣官房総務課長
２０１２年　総務省　大臣官房審議官（情報流通行政局担当）
２０１４年　総務省　政策統括官（情報通信担当）
２０１６年　総務省　情報流通行政局長
２０１７年　内閣官房　内閣審議官（郵政民営化推進室長）
２０１９年　東京海上日動火災保険（株）顧問
２０２０年　株式会社ＮＴＴドコモ　常務執行役員
２０２２年　同　副社長執行役員　現職

エネルギー・環境

ペロブスカイト太陽電池の社会実装に向けて 東京都　花井氏／日揮株式会社　永石氏／（公財）自然エネルギー財団　尾身氏: 2024年12月23日(月)

エネルギー・環境

水素、アンモニア関連政策の最前線 NPO法人国際環境経済研究所　塩沢氏／経済産業省　宇田川氏／山田氏: 2025年 1月 8日(水)

エネルギー・環境

蓄電池関連政策、資源循環、事業展望 経済産業省　笠井氏／早稲田大学理工学術院　所氏／伊藤忠商事（株）　道野氏: 2025年 1月 9日(木)

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10月13日(木) 終了済

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ドコモのサステナビリティの取組み
〜脱炭素・カーボンニュートラルな社会の実現に向けて〜

10月13日(木)　終了済