■アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可)
デジタルの活用で医療の諸問題解決に期待
〜海外の早期承認制度/推進策の最新動向と日本デジタルヘルス・アライアンスの取り組み〜
11月 2日(水) 終了済
株式会社日本総合研究所 リサーチコンサルティング部門
ヘルスケア・事業創造グループ
野田 恵一郎(のだ けいいちろう) 氏
日本の医療費支出をコントロールしつつ、患者が受ける価値を最大化するためには、デジタルを活用して医療を個別化・最適化しながら省力化し、効率的・効果的な医療を提供することが求められる。現在、大枠として医療・健康分野のデジタル化に着目した議論が進められているが、デジタルセラピューティクスについては議論が始まったばかりであり、適切な活用を推進させるための業界の垣根を超えた課題解決とルール作りが必要である。
2022年3月に、日本デジタルヘルス・アライアンス(JaDHA)を発足し、「デジタルならではの価値」を適正に評価しつつ、技術進展に対する柔軟性のある制度・規制などの環境整備を目指す取り組みを開始させた。本講演では、JaDHAの活動を紹介するとともに、海外の早期承認制度/推進策の最新動向を踏まえた、我が国に求められる社会実装の在り方について述べる。
1.デジタルセラピューティクスの定義
2.デジタルセラピューティクスが医療に与える価値
3.海外の特徴的な推進策の取り組みと日本への示唆
4.開発動向
〜次世代のデジタルセラピューティクスの対象領域〜
5.社会実装に向けた課題
6.質疑応答
ベンチャー企業にて研究開発に従事後、市場調査会社、コンサルティング会社を経て、2019年に株式会社日本総合研究所入社、現在に至る。デジタルセラピューティクスの社会実装、効率的・効果的な医療提供体制のためのデジタル技術の活用等に知見を有する。