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2022年度診療報酬改定と〜9万床を超えた回復期リハビリテーション病院は地域で必要とされるため何をすべきか〜
2月17日(木) 終了済
医療法人社団保健会
東京湾岸リハビリテーション病院 院長
近藤 国嗣(こんどう くにつぐ) 氏
リハビリテーション医療は、2000年に回復期リハビリテーション病棟が制度化されたことにより拡大し、全国で約9万床に達し一部過剰地域も生じている。さらに、近年では実績指数の導入により入院期間の短縮化も進んでいる。一方で、リハビリテーション医療は急性期・回復期のみで完結するものではなく、在宅生活を支える生活期リハビリテーションも重要である。診療報酬改定を受けて、医療保険と介護保険をつなぐ回復期リハビリテーション病院として、より地域に必要とされるための運営改革を継続する必要がある。
1.社会保険制度におけるリハビリテーション医療の現状
2.現在のリハビリテーション医療における課題
3.リハビリテーション医療領域の診療報酬改定の概要
4.今後のリハビリテーション医療の方向性
5.質疑応答
京都大原記念病院グループ 京都大原記念病院 副院長
三橋 尚志(みつはし たかし) 氏
2000年度診療報酬改定で制度化された回復期リハビリテーション病棟は2008年度改定から質の評価が導入された。2016年度改定からはアウトカム評価(実績指数)が導入され、急性期から早期に受け入れ、早く生活期に導くことが加速された。実績指数は改定の度に27→35→40と引き上げられ約半数の病棟が達成しているが、回復期リハビリテーション病棟の機能を保つためにはそろそろ限界ではないかと考える。回復期リハビリテーション病棟も9万床を超えており、今後は選ばれる回復期リハビリテーション病棟であるように常に自院を見直す必要がある。
1.回復期リハビリテーション入院料1〜6の特徴
2.アウトカム評価の実績指数
3.生活期・介護保険への移行に果たす役割
4.今後の回復期リハビリテーション病棟
5.質疑応答
1988年 東海大学医学部卒、慶應義塾大学病院リハビリテーション科にて初期研修後、東京都リハビリテーション病院、慶應義塾大学月が瀬リハビリテーションセンター、埼玉県総合リハビリテーションセンター、慶應大学病院ならびに川崎市立川崎病院等を経て、
2007年より東京湾岸リハビリテーション病院院長 医学博士。
日本リハビリテーション医学会専門医・指導医、理事、日本生活期リハビリテーション医学会監事、全国デイ・ケア協会会長、日本リハビリテーション病院・施設協会副会長、回復期リハビリテーション病棟協会理事
【著書等】
「嚥下食をおいしくする101のソース」(中山書店)
「アンチエイジングとリハビリテーション」「リハビリテーションに役立つ!睡眠障害・睡眠呼吸障害の知識」(全国病院出版協会)
分担執筆「災害リハビリテーション標準テキスト」(医歯薬出版)等
1982年 京都府立医科大学卒業 同大学整形外科入局
1991年 大原記念病院 勤務(リハビリテーション部長)
2001年 大原記念病院 院長(6年間)
2007年 介護老人保健施設「博寿苑」施設長
2014年より現職
【資格】
医学博士
日本リハビリテーション医学会専門医・指導医
日本整形外科学会専門医・指導医
日本リウマチ学会専門医・指導医
日本スポーツ協会公認スポーツドクター
日本整形外科学会認定脊椎脊髄病医
日本骨粗鬆症学会認定医
【主な役職】
京都府立医科大学リハビリテーション医学臨床教授
(一社)回復期リハビリテーション病棟協会会長
(一社)日本災害リハビリテーション支援協会(JRAT)監事
(一社)日本リハビリテーション医学教育推進機構学術理事
京都府リハビリテーション教育センター運営委員
京都リハビリテーション医学研究会幹事