SDGs時代に真に生き残る企業の条件
（株）日本能率協会総合研究所 MDB事業本部
エグゼクティブ・フェロー
菊池 健司（きくち けんじ） 氏
パート1では、ビジネス情報収集・活用のプロの視点から、SDGs時代の企業の生き残りのヒントそして生き残りのために欠かせない新たなビジネスチャンスについて解説いたします。
常識が通用しなくなりつつある世界の変化、新たな産業登場によるビジネス構造の変化、世界に先んじて進む少子高齢化等日本の重要な変化、フロッグジャンプ現象による新興国の大躍進等々私たちを取り巻く環境は劇的に変化していこうとしています。人類がまだ経験したことがない世界をこれから泳ぎ切る上で大切なことは「潮流を掴む」「潮流を先読みする」ことだと考えます。
各企業の皆様にとって、様々な情報の読み解きを通じて、未来の成功につながるヒントとなればうれしく思います。
１．不透明な時代〜ビジネスの“前提”の変化から考えるビジネスチャンス
-Withコロナ、世界情勢等々ビジネスの前提を変える要因
-SDGsと今の時勢を“かけ算”で考えてみると…
２．2022年度前半を終えて見えてきた成長ビジネス
-2030年を見据えて考えておきたい“もはや何でもあり”という世界観
-国策に売りなし…だとすれば見据える先には…
-なぜ“この意外なビジネス”が注目されるのか？
３．M&A／投資家トレンドから導き出すビジネスチャンス
-世界のリーダーたちの視点の先
-注目投資家の視点の先
-未来の企業像を考える上で欠かせない２つの視点とは
４．SDGs視点で空いている“場所”を探すための考え方
-世界の2大危機とビジネスチャンス
-空いている“場所”の探し方
５．最新調査結果に見るこれからの企業の生き残りのヒント
-今こそ学んでおきたいこととは
（株）ＩＣＴソリューション・コンサルティング
代表取締役社長
（株）デジタルイノベーション研究所
代表／クリエーター
冨永 孝（とみなが たかし） 氏
2015年ジョン・チェンバースは、大企業の40パーセントは、10年後にはもう生き残っていないだろうと予測した。コロナ禍、ウクライナ紛争、世界的インフレさらにはスタグフレーション、米中対立、により企業を取り巻く環境は激変している特に、企業経営を根本的にかえるSDGsがゲームのルールを変え、企業の生き残りをかけた戦いが2021年から始まった。その大規模な生き残りのパラダイム転換（ルール変更）は以下の5つです。
（1）産業（製造業を中心とした）バリューチェーンから、情報（GPFを中心とした）バリューチェーンへの転換（全てが情報サービス業）
（2）社会課題（SDGsの17の開発目標）の解決 （3）人とITの新たな関係 （4）国内規制緩和と新たなグローバル規制
（5）国家機能の変質（公共セクターのビジネス化、国境の消滅）
この5つのパラダイム転換を乗り越える企業の条件とは、なんでしょうか？
【インダストリー2.0時代の生き残りの条件】
●行動の重視 ●顧客密着 ●自主性と起業家精神 ●人を通じての生産性向上 ●価値観に基づく実践 ●基軸から離れない
●単純な組織、小さな会社 ●厳しさと穏やかの両面 （トムピーターズ エクセレントカンパニー1982年）
【インダストリー3.0時代の生き残りの条件】
●瞬間瞬間の適応 ●人が一番（チーミング） ●テクノロジー ●イノベーション ●付加価値としてのデザイン ●聞き上手
●多様性 （トムピーターズ 新エクセレントカンパニー AIに勝てる組織の条件 2020年）
これからの時代（SDGs、インダストリー4.0時代）のいき残りの条件はなんでしょうか？私は、インダストリー4.0（SDGs）時代の生き残りの条件は、以下の3つと考えます 一言で言えば、レジリエンス能力（しなやかさ）、具体的に言えば
（1）自己変革能力（自己客観視とレレバレント） （2）自己矛盾性（カオスと化学反応） （3）未来楽観性（ギバーと好奇心）
DXを使ってビジネスモデルやサービスモデルを作るのは、もはや前提であり、手段であり、これからは、実現のスピード、品質向上、コストだけでなく、情報をナレッジ、さらにはコアコンピテンスとしてのインテリジェンスにどう昇華するかの巧緻が未来を決めます。DX、オープンイノベーション、PFと言っていれば企画書ができた時代は終わりました。真に生き残る条件を、是非皆さんと考えていきたいと思います。
１．はじめに
-SDGsとは何か -何が変わるのか？
２．生き残り企業の条件
-個社戦略時代の生き残り（-2020) -変わる生き残りの条件
３．生き残りの5つの条件
-生き残り5つの条件 -生き残りチェックリスト
４．生き残りをかけた変革戦略
-変革実現のステップ
1990年 日本能率協会総合研究所入社、マーケティング・データ・バンク（MDB）配属。外資系金融機関での勤務を経て、現在に至る。MDBは、2022年6月現在、約2，000社の会員企業を有する日本最大級のビジネス情報提供機関。民間企業、官公庁、独立行政法人、大学、自治体等からの要請に応じ、公開情報を中心とした情報提供業務に長年携わる。現在は、リサーチ力を基盤とした企業の未来戦略・新規事業策定の支援を中心に、情報収集・活用手法のセミナー・研修、未来予測・未来ライフスタイル、特定ビジネスに関する将来トレンド解説、そして未来人材育成等を実施しており、日々顧客の未来づくりに伴走している。2021年6月より、ラジオNIKKEI「ソウミラ〜相対的未来情報発信番組」（毎週月曜日20:20〜）にレギュラー出演。（URL: http://www.radionikkei.jp/soumira/）。主な講師歴は、【MDB会員向けセミナー】MDB情報活用力養成講座（スタートアップから紐解くビジネスの未来、未来を読む視点、5年後10年後のビジネスチャンス、新規事業リーダーのために情報収集活用手法等）」、「未来を見据えるための情報収集手法と発想法」「新規事業・新商品開発における情報収集手法」他多数。【業界団体】機能性フィルム研究会、日本製薬情報協議会、九州経済調査協会、日本私立大学連盟、ビジネス支援図書館協議会、専門図書館協議会、情報科学技術協会、日本能率協会他多数。【その他】日経ビジネス、日本経済新聞社、東洋経済新報社、新社会システム総合研究所、R&D支援センター、技術情報協会、関東経済産業局、東京都新サービス創出スクール、静岡市産学交流センター他多数。主な著書・論文に、「今週の読まぬは損」（日本能率協会マネジメントセンター J.H.倶楽部連載中）。（URL: https://jhclub.jmam.co.jp/series/index.html）。「未来予測による研究開発テーマの決め方」（技術情報協会）「Learning Design」（日本能率協会マネジメントセンター）※書籍に学ぶビジネストレンド他多数。
社会変革アーキテクト ビジネスクリエーター 経営コンサルタント／〜2008年 アクセンチュア（株） 統括エグゼクティブパートナー（通信）／2009年〜 （株）ICTソリューション・コンサルティング 代表取締役社長（現職）／（株）デジタルイノベーション研究所 代表。2002年 アクセンチュアグローバルよりQVS大賞受賞（グローバルベストコンサルタント）。長年に渡り、ICT業界（通信／IT／メディア）における各リーディングカンパニーの事業転換戦略、サービス開発、BPR戦略、及び事業構造転換（チェンジマネジメント）を支援。ＩＣＴ戦略を通じて、各インダストリ（製造／流通／公共等）のイノベーションを支援。従来の業種別事業戦略から、業種横断的バリューチェーン戦略への転換を提言。伝統的なコンサルティングサービスに飽き足らず、イノベーティブなコンサルティングサービス（クロスインダストリ／ICT活用／仮説検証／対話型）の実績と更なるチャレンジ。近年は、総務省／文科省／経産省等への政策提言、及び、経営コンサルティング会社（国内外）／シンクタンクへのコンサルティングを実施。【主なクライアント】大手通信会社大手IT会社へのコンサルティング、大手コンサルティングファーム、大手シンクタンクへの幹部教育、コンサルティング、政府への政策提言他多数。
