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放送・メディア・著作権戦略特別セミナー

No.S20214

【オンラインセミナー】5Gスタート、五輪延期による動画配信事業への影響

~西氏の新刊「beyond5Gはインターネットの危機を救えるか」(2020年4月)を謹呈~

開催日時 2020年 5月20日(水) 午後2時~午後5時
受講料 1名につき 35,200円(税込)
同一団体より複数ご参加の場合、2人目以降 29,700円(税込)
備考 ■オンラインセミナーについて
<1>収録動画を配信致します。
<2>動画の公開期間は、お申込みより2週間となります。
※プレミアム会員様(招待券含)も通常の受講料が発生致します。
お問合せ電話番号:03-5532-8850
申込みフォーム

重点講義内容

株式会社オフィスN 代表

西 正(にし ただし) 氏

コロナ感染危機の問題もあり、オリンピック・バラリンピッも一年先に延びることになった。オリ・パラ中継のテレビ広告スポンサーの中には、それならと一年延期を申し出てくるところも多く、民放各局にとっては思わぬ試練に晒されることとなった。
一方で、在宅勤務の形態を採る企業の数も多くなり、動画配信ビジネスにとっては、誤解を恐れずに言えば、大きなチャンスが到来していると言える。以前から述べているように、事業者過多では、マーケットの拡大は望みようがないのだが、短期的には動画配信サービスの数は増え始めた傾向にある。現状の事態は簡単には改善しそうもない。そのため、自宅でPCに向かっている時間が伸びた人達からすれば、ひと息入れるのには、動画配信サービスは最適である。
もちろん、そうした特需は長続きしては困るのだが、ちょうど3月末に5Gサービスが一斉に始まったことも受けて、思わぬ特需を享受することになった。どういう状況においても、人にはエンターテイメントが必要になる。
このタイミングを機に、いずれは沈静化してきた時のことも視野に入れて、どういった戦略を採るかが、大きな分かれ道になってくるだろう。格差拡大に向けて力を入れる企業と、短期的であろうと利益を得ようと考える事業者の違いも含めて、より強く生き残っていくであろう事業者とのスタンスの違いを述べていくこととする。

1.統合・淘汰どころか、増える配信事業者
2.コンテンツ調達の様相
3.着実に大きくなっていく外資系事業者
4.5Gがスタートしたことによる影響
5.不況化を迎えるマーケットへの向かい方

講師プロフィール

西 正(にし ただし) 氏

1982年 東京大学法学部卒業。同年 三井銀行(現三井住友銀行)入行。1994年 さくら総合研究所メディア調査室長。2001年 日本総研メディア研究センター所長。2003年 現職。
著書『4K、8K、スマートテレビのゆくえ』、『地デジ化の真実』、『競合か協調か -メディア企業選択の時』、『IPTV革命 -放送・ネット・モバイルのビジネスモデルが変わる』、 『新メディア進化論 -インターネットに押されるテレビ』、『メディアの黙示録』など多数

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