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ICT戦略特別セミナー

No.S18273

「未来探索×他業界・異業種の変化」

新事業成功のカギを握る情報収集・利活用ノウハウ

~ポスト2020そして2025年2030年を見据えて~

開催日時 2018年 9月14日(金) 午後1時~午後5時
会場 SSK セミナールーム
東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F
受講料 1名につき 33,700円(税込)
同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 27,000円(税込)
備考 [参加者限定特典]
「新規事業担当者が把握しておきたいビジネスヒントをたぐり寄せるための最新情報源リスト2019(調査文献・Web・単行本・海外情報等)」を進呈
お問合せ電話番号:03-5532-8850
申込みフォーム

開催趣旨

・2018年度もはや半分近くが経過しましたが、成長産業をキーとして新規事業、新サービスを探索する企業は増加の一途を辿っています。
・新たなビジネスを模索する上で、組織として「未来予測」に注力する企業の増加していることも見逃せないポイントです。
未来探索はもはや各企業にとっての大きなミッションとも言えるでしょう。
・本セミナーでは、「未来探索」視点での成長産業、注目産業関連情報の探し方、そして、どう新たなビジネスに活かしていくかについて、その着眼点を明らかにしていきます。
・さらに今回初めて、「他業界の変化からいかにビジネスヒントを掴んでいくべきか」について、事例を交えながら解説していきます。
他業界や異業種の変化を読み解き、新たなビジネスチャンスを探る、新たな学びを得る、これは非常に重要なスキルとなります。
・大事なことは、常に未来を意識し、そして自分で予測する考えを持つことです。これからの時代、世の中がどう変化していくのか、を常に見据えておく視点は絶対に欠かせません。
・市場やトレンドを自分で推計するという考え方も重要です。そうした内容にも言及していきます。
・もちろん、ビジネスで成功するための情報収集手法についても、見ておくべき情報源の解説も含め、これまで同様、最新情報満載でお届けいたします。
・間違いなく、皆様のビジネス展開に活かしていただける即効性のある内容です。今回お話しする内容は一般のビジネス書等では殆ど公開されていません。

重点講義内容

(株)日本能率協会総合研究所 MDB事業部 コンサルティングサービス部 部長

菊池 健司(きくち けんじ) 氏

2018年度も早くも半分近くが経過しました。日本企業における新規事業探索を通じた「第2、第3の事業の柱」探しは、もはや合言葉のように各所で耳にします。当面変わらないトレンドでしょう。AI、IoT、デジタル化や少子高齢化トレンドは、「まだ見たことがない未来」を我々に提示してくることが予想されます。期待も大きいが、むしろ不安のほうが先立つという感覚でしょうか。講師の所属先であるMDB(マーケティング・データ・バンク)にも新規事業関連の調査案件は日々数百件寄せられています。そして最近は「未来予測」関連の調査案件が、まさに激増しています。未来志向の企業が増えることは素晴らしい傾向だと思います。
一方で次なる事業戦略の方向性を決めあぐねている企業も多いように感じています。一体どの分野で勝負すればよいのか…、未来を想起しながらビジネス展開を進めることはそんなに簡単ではありません。戦う場所を総合的に判断するために非常に重要となるのが「情報収集活動」そして「得た情報からの発想法」です。成長産業の流れを把握しながら、新規事業に思いを巡らせる。そして未来の市場や社会を想起しながら、ビジネス展開を検討していく。「未来構想力」の有無が優勝劣敗を分ける大きなポイントとなります。不確実なトレンド変化に対応しスピード感を持って対応するには、研ぎ澄まされた情報収集の感覚が必ず必要となります。
本セミナーでは、長年に渡り、多くの企業や大学、公的機関におけるビジネス情報収集・活用手法を支援している講師が、新規事業や事業構想成功をたぐり寄せるための情報収集・活用手法、そしてずっと使える視点の置き方を詳しく解説いたします。意外に知られていない情報収集の手法からケーススタディはもちろんのこと、ビジネスで成功を収めるために絶対に把握しておきたい貴重な情報源の数々をご紹介いたします。
そして初の試みとなりますが、他業界や異業種で起こっている変化から自社ビジネスに役立つポイントをどう見出していくのかについても、事例を交えて解説していきます。ICT関連のお客様はもちろんですが、未来を見据えてどうビジネスを展開するかについてお悩みの経営者、マネジャー、ご担当者様においては、必ずやお役に立つ内容となっております。

1.ポスト2020そして2025年2030年を見据えて注目しておきたいビジネスとは
 ・多くの企業はどのビジネス分野に関心を示しているのか?
 ・経営者の視点と新規事業トレンド
 ・短期、中期で見た場合に注目しておきたいビジネスとは?
 ・増えるターゲット、ニッチだが見逃せないターゲットとは?
2.意外に知られていないビジネス情報収集手法
 ・情報収集にはセオリーがある、まず大切にすべきは何か
 ・情報収集で使える情報源の種類と特徴(文献・Web・データベースetc)
 ・特に新規事業・新サービス開発において注目しておきたい情報とは
 ・BtoB、BtoC、製造業、サービス業それぞれの視点
 ・展示会活用術  ・重要なのになぜか多くの企業が見逃している情報
 ・定点観測が自分軸を構築する  ・スタートアップを捉えるための方法
3.情報収集ケーススタディ
【ICT関連】
 ・IoT、ロボット
 ・ビッグデータ
 ・スマートフォン、タブレット端末
 ・電子商取引
 ・AIスピーカー
 ・スマートホーム
【成長分野】
 ・エネルギー関連
 ・ヘルスケア関連
 ・環境分野
 ・次世代自動車、EV
 ・Fintech、ブロックチェーン
 ・スマート農業
 ・シェアリング
 ・スマートシティ
 ・その他注目分野
4.未来探索に関する考え方
 ・これから注目しておきたい未来予測テーマ
 ・未来トレンドを見る上での盲点とは…
 ・どの分野にもキーマンが存在する
 ・マネジャー必見!発想を拡げるためにお勧めしたい2つの手法
 ・成長産業の意外な盲点…
 ・新規事業担当役員や研究所所長が注目している20●●年予測とは?
 ・隙間を狙うという発想  ・未来を小さく見積もりすぎない
 ・成否を分けるポイント~市場や未来は自分で予測する時代
5.他業界、異業種における変化を自社ビジネスに結びつけるための考え方
 ・他業界、異業種から学ぶということ
 ・「視野の狭さ」は企業力を弱める
 ・参考にしやすい業界とは?  ・自業界の呪縛からの脱却
 ・キーワードの一例は「反対側」と「逆張り」そして…
 ・異業種からヒントを得ている企業の取組み事例
 ・注目業界から見た事例解説(自動車、ICT、ヘルスケア等)
6.グローバルビジネスを考える上での視点
 ・日本に居ながらにして得られる有益な海外情報と知っておきたいポイント
 ・海外の調査レポートの発刊トレンドから得る示唆
 ・これから注視しておきたい意外な国を知る
 ・グローバルビジネスを考える上での最大のポイントとは
 ・コラボレーションの時代
7.今日から即使える!新事業・新サービスを成功に導くための必須情報源のご紹介
 ・新規事業担当者必見本とは?
 ・注目しておきたい未来予測レポートのご紹介
 ・厳選!必読の未来予測ビジネス書、専門誌
 ・有力ビジネス誌の読み方、捉え方
 ・市販されていない調査文献は宝の山
 ・見る人が少ない情報にヒントが宿る~例えば…
 ・注目すべき金融機関、シンクタンクレポートとは
 ・Webサイトは良いものを知っている人が勝つ
 ・商用データベース、ニュースアプリ
 ・国内、海外の注目データベース、URL
8.質疑応答/名刺交換

講師プロフィール

菊池 健司(きくち けんじ) 氏

1990年 日本能率協会総合研究所(社団法人日本能率協会のグループ法人)入社、マーケティング・データ・バンク(MDB)配属。外資系金融機関での勤務を経て、現在に至る。MDBは、2018年3月現在、約2,000社の会員企業を有する日本最大級のビジネス情報提供機関。民間企業、官公庁、独立行政法人、大学、自治体等からの要請に応じ、公開情報を中心とした情報提供業務に長年携わる(年間調査依頼件数:約12万件)。現在は、コンサルティングサービス部部長として、情報収集・活用手法、事業構想法等に関する個別企業・業界団体・自治体での研修やセミナーを日々実施している。2017年度からは、「未来予測リサーチコンサルティング」と題して、定期的に個別企業へ訪問してのワークショップも実施している。
主な講師歴は、【MDB会員向けセミナー】「MDB情報活用力養成講座」「未来を見据えるための情報収集手法と発想法」「新規事業・新商品開発における情報収集手法」「成長産業をたぐり寄せる情報収集手法」「技術ロードマップ策定のための情報収集手法」他【業界団体】機能性フィルム研究会、日本製薬情報協議会、九州経済調査協会、日本私立大学連盟、ビジネス支援図書館協議会、専門図書館協議会、情報科学技術協会、日本能率協会他【その他】個別企業・官公庁・地方自治体・図書館向け研修、セミナー日経ビジネスセミナー、日本経済新聞社セミナー、東洋経済新報社セミナー、新社会システク総合研究所、R&D支援センター、技術情報協会、徳島県「LED技術交流セミナー」、関東経済産業局、静岡市産学交流センター他多数
主な著書・論文に「未来予測による研究開発テーマの決め方」(技術情報協会)、「人材教育」(日本能率協会マネジメントセンター)
「なるほど!マーケティングデータブックOL編」(スタープレス)、「ニュービジネスで勝つ」「商工ジャーナル」(日本商工経済研究所)
「情報の科学と技術」(INFOSTA)、「情報管理」(科学技術振興機構)他多数寄稿。

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