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医療・介護戦略特別セミナー

No.S18197

健康アライアンス勉強会
【特別協力】公益社団法人 スポーツ健康産業団体連合会

現代社会で求められる“仕事のカタチ”は何か?

開催日時 2018年 5月18日(金) 午後6時30分~午後9時
会場 日比谷コンベンションホール 大ホール
東京都千代田区日比谷公園1番4号 日比谷図書館B1F
受講料 7,000円(勉強会+懇親会の場合)
3,000円(勉強会のみの場合)
4,000円(懇親会のみの場合)
※価格は税込みです
備考 ※健康アライアンス勉強会主催につき、プレミアム会員様(招待券含む)も通常の受講料が発生いたします。
お問合せ電話番号:03-5532-8850
申込みフォーム

重要講義内容

働き方改革・女性の活躍支援・ダイバシティ推進・健康経営・・・等々、働く人々について議論は百花繚乱ながら、その成果は様々です。

今回は個々のテーマの先進的専門家から“ミニ・プレゼン”を頂き、発表後、登壇者・会場参加者の間で、「本音ベース」のパネルディスカッションを通じて、個別や縦割りでなく、実行可能かつ持続可能な「仕事のカタチ」を探ります。

なお、今回より当勉強会では、「チャタム・ハウス・ルール」を適用します。
会場内で知りえた情報は外部で利用できますが、発言者や参加者の身元・所属には秘匿してください。
ルールについては、最下部に記載しますので、御了承ください。

【スケジュール】
18:30~ 登壇者発表
(懇親会 21:00~)

【講師】
柏村美生さま
株式会社リクルートスタッフィング・代表取締役社長
1998年株式会社リクルートに入社。2004年『ゼクシィ』の中国進出を提案し現場責任者として、中国版ゼクシィ『皆喜』を創刊。帰国後、ホットペッパービューティ事業長、(株)リクルートライフスタイルの執行役員を経て2015年(株)リクルートホールディングスの執行役員に就任。
2016年4月より現職。World Employment Confederationの北東アジア代表を務め、人材不足・ロボットによる代替などの労働市場の新たな課題と対峙中。
信条は「すべての人に役割のある社会を」

飛田尚美さま
株式会社バンダイナムコビジネスアーク・常務取締役(前:バンダイ取締役)
1986年 バンダイ入社。女児玩具・幼児玩具・電子玩具の企画開発を担当。
1996年 バンダイ・デジタル・エンタテインメント出向後、ガールズトイ事業部、プレイトイ事業部 担当を経て、2012年 バンダイ取締役に就任。
CТО:チーフたまごっちオフィサー、新規事業・ライフスタイル事業担当等を経て、2018年から現職。
仕事のモットー:やるからには楽しく!、趣味:カリグラフィ、カエルグッズ収集

藤岡雅美さま
経済産業省 産業人材政策室・室長補佐(前:経済産業所 ヘルスケア産業課 課長補佐)
2010年 京都大学医学部人間健康科学科卒業:看護師/保健師 免許取得
2010年 経済産業省入省、商務情報政策局 サービス政策課、資源エネルギー庁 資源・燃料部 政策課、商務情報政策局 ヘルスケア産業課を歴任。
現在は、「働き方改革」や「子育て政策」に携わる。
2015年 Global Shapers Community TOKYO HAB (World Economic Forum )に選出。

樋口 毅さま
株式会社ルネサンス 健康ソリューション本部 健康経営推進部 次長
1997年 順天堂大学大学院 スポーツ健康科学研究科修了、同年トッパングループ健康保険組合にて勤務、凸版印刷株式会社人事労政部を経て、保健同人社(リクルート医療UNIT)に転職し、健康支援部マネージャー。
2009年 ルネサンス入社。NPO法人健康経営研究会と連携し、産業界での“健康経営”推進に尽力。
運動・栄養・睡眠・メンタル等、全般に造詣が深。座右の銘は、精力善用・自他共栄
“健康経営会議”事務局長のポストを虎視眈々と狙っているもよう・・・

*司会進行:高崎尚樹:スポーツ健康産業団体連合会事業委員
 (ルネサンス 専務取締役)


チャタムハウスルールとは?:Wikipediaより
チャタムハウスルール (Chatham House Rule) とは、英国王立国際問題研究所に源を発する、会議参加者の行為規範である。
チャタムハウスルールを適用する旨の宣言の下に運営される会議においては、当該会議で得られた情報を利用できるが、その情報の発言者やその他の参加者の身元および所属に関して秘匿する(明示的にも黙示的にも明かにしない)義務を負うというルール。

このルールの適用により、参加者はその所属する組織への配慮や、発言が自らのものとして公表された際の影響を度外視しやすくなるため、進行中の問題や政治的な話題を取り扱う場であっても闊達な議論をもたらすとともに、情報の共有が促進されることが期待される。
また、会議全体ではなく、その一部のみへの適用も可能である。

このルールは、王立国際問題研究所において1927年に考案され、1992年および2002年に改正されたものであるが、その適用は同研究所主催の会議等に限定されるものではなく、英語圏を中心に広く一般に用いられている。

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