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No.R02K0836

2019 ビデオ会議Web会議の最新市場とクラウドビデオコミュニケーションの現状

~ビデオコミュニケーションからチームコラボレーションへの変化~

出版日 2019年3月
価格
印刷+CD‐ROM(PDF)特価タイプ 194,400円(税込)
印刷タイプ 151,200円(税込)
CD-ROMタイプ(PDF) 151,200円(税込)
ページ数 A4判 312ページ
発行<調査・編集> (株)シード・プランニング

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乱丁・落丁以外のご返品につきましては、原則としてお申し受けできませんのでご了承ください。

レポート内容

■ポイント■
 ・ビデオコミュニケーション関連企業の60社事例掲載
  製品動向、売上割合、販売方法、コメント(中小企業、AI、働き方改革)
 ・ビデオコミュニケーションの分類
  既存分類と新規分類(ハードタイプ/クラウドサービス)
 ・ビデオコミュニケーションを取り巻く環境
  働き方改革、コミュニケーションの変化、新規参入サービス等
 ・ビデオコミュニケーションの市場規模推移(2012年~2025年)
  タイプ別市場規模、メーカーシェア、市場規模予測(広義VC市場含む)
 ・注目製品・サービス動向(Zoom、Teams、Skype for Business、テレキューブ、グループウェア、相互接続、ビジネスチャット、IWB等)

■概要■
 ビデオコミュニケーション(以下VC)の調査レポートを発刊してから16年になります。この16年間でVC業界は大きく変化しました。1990年代インターネットが始まり、グーグルが設立されました。またネットバブル崩壊、NTTドコモ・iモードのサービスが開始されました。2000年代はアマゾンの日本進出、アップル・iPod発売、Skype、YouTube、Facebookなど新しいサービスが開始されました。またスマートフォンの発売、リーマンショックが起こりました。2010年代はiPad発売、インスタグラム、ユーチューバーなど新しいビジネスが生まれ、市場環境も大きく変化しました。
 またこの16年間でデバイス分野では日本の企業から、テレビ、携帯電話市場は、いまや中国、韓国勢が優勢になっています。ネット関係では、アップル、アマゾン、グーグル、マイクロソフト、シスコの外資系が重要な位置を占めています。VC関連においても他の技術との融合が起き始めています。例えばAI、ロボット、ドローン、IoT、VRなどです。
 今回の調査はビデオ会議/Web会議/音声会議の製品動向・市場動向・企業動向とビデオコミュニケーションに関連するクラウドサービス(グループウェア、ビジネスチャット、オンライン商談システム等)の動向をまとめたレポートです。また、取材企業への中小企業、AI、働き方改革のコメントも掲載しました。

-CONTENTS-

調査概要

<1>まとめ
1.ビデオコミュニケーションの分類
(1)今までの分類
(2)新しい分類
2.ビデオコミュニケーションを取り巻く環境
(1)行政動向
(2)働き方改革
(3)ビジネスマンの働き方
3.コミュニケーションの方法
(1)コミュニケーション方法の分類
(2)ビジネスコミュニケーションの進化
4.ビデオコミュニケーションのユーザー動向
5.ビデオコミュニケーションの市場動向
(1)ビデオコミュニケーション市場規模推移
(2)各製品のシェア
6.ビデオコミュニケーションの最新動向
(1)現在のビデオコミュニケーションの使われ方
(2)ビデオコミュニケーションの用途と画面サイズ
(3)ビデオコミュニケーションの最近の連携・提携状況
7.今後のビデオコミュニケーション動向
(1)広義のビデオコミュニケーション市場規模
(2)新たなビデオコミュニケーションの市場拡大

<2>業界動向
1.ビデオコミュニケーションの最新動向
(1)これまでの約20年の市場の進化
(2)2018年 製品・サービス動向
 ・ビデオ会議関連
 ・Web会議・音声会議関連
 ・その他の新製品・サービスの動き
(3)2018年ビジネス動向
 ・提携、参入、増資・M&A関連
 ・その他の動向
2.ビデオコミュニケーションの新用途
(1)ビデオコミュニケーションの新用途
(2)遠隔通訳サービス
(3)遠隔業務監視・管理システム
3.ビデオコミュニケーションの相互接続・サービス
(1)相互接続・サービスの現状
(2)主要機器・サービス
4.企業動向まとめ
(1)中小企業動向まとめ
(2)AI活用動向まとめ
(3)働き方改革まとめ

<3>製品動向
1.製品リスト
(1)ビデオ会議
(2)Web会議
(3)音声会議関連
 ・音声会議端末
 ・音声会議サービス
 ・マイクスピーカー
(4)ビデオ会議接続サービス
(5)MCU
2.企業の製品取扱い状況
(1)タイプ別販売割合
(2)注目製品・サービス動向

<4>市場規模動向
1.国内市場規模動向
(1)国内ビデオ会議専用端末
 ・国内ビデオ会議市場動向
 ・国内メーカーシェア
(2)国内ビデオ会議接続サービス市場動向
(3)国内Web会議
 ・国内Web会議市場動向
 ・国内メーカーシェア
(4)国内音声会議関連
 ・国内音声会議端末市場動向
 ・国内音声会議接続サービス市場動向
 ・国内マイクスピーカー市場動向
(5)国内MCU市場動向
2.今後のビデオコミュニケーション市場動向

<5>企業動向
1.掲載企業一覧
2.取材個票(50音順)(※はベンダー/ベンダー兼業)
※(1)IIJ グローバルソリューションズ
※(2)アルカディン・ジャパン
※(3)エイチ・シー・ネットワークス
※(4)NEC ネッツエスアイ
※(5)NTTアドバンステクノロジ
 (6)NTTコミュニケーションズ
※(7)NTTテクノクロス
※(8)NTTビズリンク
※(9)大塚商会
 (10)沖電気工業
※(11)KDDI
 (12)シスコシステムズ合同会社
 (13)ジャパンメディアシステム
 (14)ソニービジネスソリューション
※(15)ソフトバンク
 (16)ドコモ・システムズ
 (17)日本アバイア
 (18)パナソニック システムソリューションズ ジャパン
 (19)ブイキューブ
※(20)VTV ジャパン
※(21)プリンストン
※(22)プレミアコンファレンシング
 (23)ポリコムジャパン
 (24)ヤマハ
※(25)三菱電機システムサービス
※(26)リコー
 (27)ロジクール
3.簡易個票(50音順)(※はベンダー/ベンダー兼業)
 (1)ENWA
※(2)伊藤忠テクノソリューションズ
※(3)内田洋行
 (4)エイネット
 (5)木村情報技術
※(6)キヤノンマーケティングジャパン
※(7)共信コミュニケーションズ
 (8)サムライズ
 (9)GNオーディオジャパン
※(10)シャープマーケティングジャパン
※(11)テリロジーサービスウェア
※(12)東通産業
※(13)西日本電信電話
 (14)日本IBM
※(15)ネットワンシステムズ
 (16)ファーウェイ・ジャパン
 (17)東日本電信電話
※(18)日立ハイテクソリューションズ
 (19)ブラザー工業
 (20)楽天コミュニケーションズ

<6>ビデオコミュニケーション関連動向
1.ビデオコミュニケーション関連サービス
(1)まとめ
(2)参入企業一覧
2.ビデオコミュニケーションとグループウェア
(1)グループウェアの主な機能
(2)代表的グループウェア
(3)グループウェアのWeb会議機能の有無
(4)ビデオコミュニケーション機能搭載サービス
3.ビデオコミュニケーションとビジネスチャット
(1)ビジネスチャット動向
(2)ビデオコミュニケーション機能搭載サービス
4.ビデオコミュニケーションとオンライン商談システム
(1)オンライン商談システム動向
(2)ビデオコミュニケーション機能搭載製品
5.ビデオコミュニケーションとIWB
(1)IWB動向
(2)IWBとビデオコミュニケーションの関係
(3)IWB主要メーカーの動向
6.一体型ビデオコミュニケーション
(1)一体型ビデオコミュニケーション動向
(2)一体型ビデオコミュニケーションの各種動向

<7>ビデオコミュニケーション参考個票
1.掲載企業一覧
2.参考個票(50音順)
(1)イサナドットネット
(2)サテライトオフィス
(3)シネックスジャパン
(4)鈴与シンワート
(5)Slack Japan
(6)チャットワーク
(7)日本トータルシステム
(8)日本マイクロソフト
(9)ネオジャパン
(10)ネオラボ
(11)ベルフェイス
(12)ワークスモバイルジャパン
(13)HATS推進会議

■調査方法■
直接面接及び電話取材、オープンデータの収集
市場規模及びメーカーシェアは関連企業へのヒアリングにより作成

■調査期間■
2018年12月1日~2019年3月15日

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